|
東京黒部会総会・懇親会が開催されます。
○平成21年4月26日 (日) 12時00分 （受付開始11時）
（ 総会 12：00～12：20）
（ 懇親会 12：20～15：00）
○会 場： 九段会館
堀内黒部市長様はじめ、市議会議長様、市議会副議長様、
県会議員様方、市会議員様方他、多くのご来賓の方々を
お招きしております。
今回は、黒部市の「植万ますの寿司」(20個のみ)を販売いたします。
どうぞ皆様、お誘い合せの上、ご出席のほど、よろしくお願い致します。
（事務局： 山田)
（株）プログラムアーキテクト TEL：03-3779-0541 FAX：03-3779-0313
--------------------------------------------------------------------------
「越中座」が、盛大に開催されました。（北日本新聞社主催です）
東京公演は、今年で３回目だそうです。
約８００名の座席は、満席でした。出演者の方は、当日、富山から来た方も多く、
「富山は、今朝、初雪、振ったいちゃ！ 気象庁の話やと、過去２番目に早いがやと。
”でかいと、けー？” なーーん、ちょっとやちゃ。のー。」との
富山弁での話しに、会場は、大うけでした。
今年は、黒部会の割当ては、５枚しかなく、
希望を募る時間もありませんでしたが、希望される方は、
来年は、早めに（夏ごろにでも）事務局まで、お知らせ下さい。
「越中座」の案内です。（クリックすると、大きく表示されます。）
他人の煙 糖尿病リスク1.8倍 厚労省研究班
他人のたばこの煙にさらされる受動喫煙で、糖尿病になるリスクが8割ほど高くなることが、企業の従業員を対象とした厚生労働省研究班（主任研究者、上島弘嗣・滋賀医科大教授）の調査でわかった。受動喫煙でがんやぜんそくのリスクが高まることは知られているが、糖尿病との関連を示した研究は珍しい。
調査は関東、近畿、北陸地方の12の事業所に勣める19～69歳の男女で、糖尿病でない約6500人に実施。99～00年に職場の喫煙環境のほか、体格や運動習慣などを聞き、04年まで追跡した。この間、229人が新たに糖尿病になった。
自分は吸わないが、職場でたぱこの煙を浴び、とても不快に思っている人を「受動喫煙あり」と定義。喫煙歴がなく、受動映煙もない人たちが糖尿病になるリスクを1として比較すると、受動喫煙がある人たちのリスクは1.81倍だった。肥満の有無や運動習慣など、糖尿病のかかりやすさに関連するほかの要因は影響しないように調整した。
喫煙者本人ではがんや動脈硬化などのほか、糖尿病のリスクを高めることもすでに報告されているが、今回の調査では自分自身が吸っている人のリスクは1.99倍だった。
喫煙で糖尿病になりやすいのは、糖を処理するインスリンをつくる膠臓（すいぞう）の働きが悪くなったり、インスリンが出ても効きにくくなったりするためと考えられている。調査をまとめた京都大の林野泰明講師（臨床疫学）は「糖尿病を防ぐ観点からも、職場の分煙環境の整備が重要。もっと大切なのは、喫煙者を一人でも減らすことです」と話す。（田村建二）
（朝日新聞2008/04/02）
睡眠不足に肥満リスク 5時間未満だと1.3倍
日大講師分析 寝過ぎでも糖尿病
睡眠が五時間未満だと肥満リスクが高く、寝不足でも寝過ぎでも糖尿病になりやすい──。日本大の兼板佳孝講師（公衆衛生学）は眠時問が生活習慣病に関連するとの研究結果をまとめ、十二日発表した。兼板講師は「生活習慣病を防ぐには適度な睡眠をとることも大事」と指摘している。
研究は男性の職場健診のデータ約二万二千人分を解析。一九九九年に肥満や高血糖でない人が二〇〇六年に発症しているか調べたところ、両年とも睡眠時聞か五時間未満たった人は五時間以上だった人よりも肥満発症リスクが一・三六倍に、高血糖発症のリスクが一・二七倍に高まった。また肥満の人は睡眠時間が短くなりやすかった。
別のデータの分析では、睡眠が六時間未満か八時間以上の場合、七－八時間睡眠の人より高血糖のリスクが最大四・九六倍で、女性では睡眠時間が短すぎても長すぎても高脂血症になりやすかったという。
睡眠不足だと食欲抑制ホルモンが減り、食欲増進ホルモンが増えることが影響したとみられるという。肥満に高血糖、高脂血症などが重なるとメタボリックシンドロームと診断される。
（日経新聞2008/03/13）
スーパーのレジ袋
富山県全県で有料化
イオン・ユニーなど25社
イオン、ユニー、平和堂など富山県内に店舗を持つスーパー二十五社は四月一日から計百十六店でレジ袋を有料化する。各社の代表が五日、石井隆一地山県知事と「レジ袋の削減推進に関する協定」を結んだ。主要スーパーが参加する県単位での有料化は全国初。
レジ袋は一枚五円。消費税と原価を差し引いた収益は地元の環境保護団体に寄付したり、環境保全活動に使ったりするなど各社の判断に任せる。ユニーは一律一円を地域福祉などに還元、イオンは半分を温暖化ガス排出権の購入費用に充てる。二十五社はドラッグストアやホームセンター、コンビニエンスストアにも参加を呼びかける。
（日経新聞2008/03/06朝刊）
